イギリス宗教改革は、16世紀にヨーロッパ各地で展開された宗教改革の一環であり、ローマ教会からの離脱と国王を頂点とする国教会の成立へとつながった歴史的転換点です。
その意義は、単なる宗教運動にとどまらず、ヨーロッパの国家と教会の関係を根本から揺さぶり、政治・社会・思想に大きな影響を与えた点にあります。
背景には、離婚問題を発端とするヘンリ8世の王権強化の意図、ローマ教皇との対立、そしてヨーロッパ全土に広がる宗教改革の潮流がありました。
こうした状況のなかで、1534年の首長法（国王至上法）によって国王が教会の長とされ、次第にプロテスタント色を強めながらエリザベス1世の統一法によって最終的に国教会が制度化されます。
その影響は、イギリス国内にとどまらず、清教徒（ピューリタン）の台頭、アメリカ植民地への宗教移住、スコットランドやアイルランドとの対立など、後世にも及びました。
本記事では、ヘンリ8世からエドワード6世、メアリ1世、そしてエリザベス1世へと続くイギリス宗教改革の流れを時系列で整理しながら、入試で問われる重要ポイントや用語をわかりやすく徹底解説します。
序章：イギリス宗教改革の全体像をつかむ ― 政治と信仰が交錯した転換期
イギリスの宗教改革は、ドイツのルター派改革やスイスのカルヴァン派改革とは異なり、信仰の問題以上に政治的要素が強かったという点に大きな特色があります。
その中心となったのが、国王ヘンリ8世による離婚問題を発端としたローマ教会との決別であり、1534年の首長法によって「国王を教会の長とする」独自の宗教制度が誕生しました。
その後、この国教会（アングリカン・チャーチ）は揺れ動きながらも次第に政治と社会に定着し、エリザベス1世の時代に「信仰はプロテスタント、形式はカトリック」という中道的な形に落ち着くことになります。
しかしその裏には、さらなる改革を求めるピューリタンや、旧来の信仰を守るカトリック勢力が存在し、宗教対立は解決されないまま次の時代へと持ち越されました。
この序章では、まずイギリス宗教改革の基本的な流れと特徴を俯瞰し、本記事で扱う国教会成立までの道筋を整理します。
【イギリス宗教改革と国教会成立の流れチャート】
【背景】
└ 16世紀：宗教改革がドイツ（ルター）・スイス（カルヴァン）で進展
└ イギリス国内：王権強化の流れ ＋ ローマ教会の権威への不満
【第1段階】ヘンリ8世（在位1509〜1547）
└ 離婚問題（対キャサリン） → ローマ教皇が拒否
└ 1534 首長法（国王至上法）：国王が教会の長へ → ローマ教会と決別
└ 修道院解散：教会財産没収 → 王権の財政基盤強化
↓
【結果】政治主導の宗教改革へ転換、国教会の枠組みが成立
【第2段階】エドワード6世（在位1547〜1553）
└ 保護者サマセット公がプロテスタンティズム推進
└ 1552 英国祈祷書の制定 → 教義上のプロテスタント色強化
↓
【結果】教義面でプロテスタント化進展
【第3段階】メアリ1世（在位1553〜1558）
└ カトリック復帰政策（母がカトリック系スペイン王女）
└ プロテスタント弾圧（「血まみれのメアリ」）
└ フェリペ2世（スペイン）と結婚 → 外交を通じてもカトリック化
↓
【結果】国内反発増大、宗教対立激化
【第4段階】エリザベス1世（在位1558〜1603）
└ 1559 統一法：首長法の復活＋祈祷書の再整備
└ 国教会の確立：教義はプロテスタント、礼拝形式はカトリック的要素も維持
└ 「揺りかご政策（中道主義）」 → 国内の宗教対立を緩和
↓
【結果】国教会制度の確立、イギリスの宗教的独自性が確立
【影響・帰結】
└ 清教徒（ピューリタン）の台頭 → 宗教的対立は残存
└ 海外への移住（北米植民地へ） → アメリカ史へ影響
└ スコットランド・アイルランドとの宗教対立を招く
└ 「宗教×政治」が混在する近代イギリス史の基層に
▼ まずはこの論述問題に答えられるようになろう
この記事では、以下のような入試頻出レベルの問題を理解できることを一つの目標としています。短い設問ですが、イギリス宗教改革の流れと国教会成立までの全体像を正しく把握しているかが問われます。
第1章：ヘンリ8世の宗教改革 ― 離婚問題と国教会の成立
イギリス宗教改革は、他の国とは異なり、当初から「信仰の問題」ではなく、国王ヘンリ8世の政治的動機に端を発しました。
そのきっかけとなったのが「王妃との離婚問題」です。この問題がローマ教皇との対立を生み、ひいては国王が教会の長となる“国教会”の成立へとつながりました。
つまり、イギリスにおける宗教改革は、政治と宗教が密接に絡み合った特異な展開を見せたのです。
本章では、ヘンリ8世の政策がいかに宗教改革と国教会成立の土台を築いたのか、その背景や政策、そして影響について詳しく見ていきます。
1．離婚問題とローマ教会との対立
ヘンリ8世は、スペイン王家出身の王妃キャサリンとの間に男子を得られなかったことから、離婚して愛妾アン＝ブーリンと結婚し、王位継承の安定を図ろうとしました。
しかし、ローマ教皇クレメンス7世はこの離婚を認めず、ヘンリ8世は権威の源泉である教皇と対立することになります。
この出来事をきっかけに、王権と教会権力の関係が問い直され、イギリスはローマ・カトリック世界から離脱する道を進み始めました。
2．首長法（1534年）による宗教的独立
ローマ教皇との対立を解決するため、ヘンリ8世は内政主導で改革に着手します。
1534年に制定した「首長法（国王至上法）」により、「イギリス国王が教会の最高首長である」と宣言し、ローマ教皇の権威を否定しました。
これにより、イギリスは事実上カトリック教会から独立し、国家統制下にある新たな教会制度――国教会の萌芽が生まれました。
3．修道院解散と王権強化
宗教的独立に続き、ヘンリ8世は1536〜1540年の間に修道院の解散を断行しました。
これにより、修道院が保有していた膨大な財産（土地・資産）が没収され、王権の財政基盤が大きく強化されました。
同時に、王に忠実な貴族層に土地を分配することで、国内政治の安定にもつなげています。
この政策は、宗教政策でありながら、王権政治の戦略としても非常に重要な意義を持っていました。
4．宗教改革の宗教的側面は限定的
しかしこの時点で、教義や典礼の変更は限定的で、国教会はまだ「カトリックに似た形式」を保っていました。
つまり、ヘンリ8世の改革は、宗教よりもむしろ政治的独立と王権強化を目的としたものだったのです。
この後、プロテスタント的色彩が強まるのはエドワード6世の時代に入ってからになります。
第2章：揺れ動く信仰 ― プロテスタント化とカトリック回帰
ヘンリ8世の死後、イギリスの宗教は一時的にプロテスタント色を強めますが、続くメアリ1世の在位中に再びカトリックへと回帰します。
まさに「揺れ戻し」の時代であり、宗教改革が単純には進まなかったことを象徴する時期です。
この宗教的な混乱は、国内の対立を深めただけでなく、イギリスの宗教制度のあり方を問い直す契機となり、最終的にエリザベス1世の「統一法」へとつながっていきます。
本章では、エドワード6世とメアリ1世の時代における宗教政策の変遷とその歴史的意義を整理します。
1．エドワード6世の時代 ― プロテスタント教義の定着化
ヘンリ8世の死後、王位を継いだのはまだ幼いエドワード6世（在位1547〜1553）でした。
実際の政治は摂政たちによって行われ、特にサマセット公とノーザンバーランド公が主導し、宗教改革を一気に推し進めました。
- 1549年：英国国教会の祈祷書（Book of Common Prayer）を制定
└ 礼拝の言語としてラテン語ではなく英語を採用
└ 教義面でもカルヴァン派の色彩を帯びる - 教義改革の徹底化
└ 聖職者の結婚容認、画像崇拝の否定など
この時代にイギリス国教会は「形式」だけではなく「教義」も大きくプロテスタント化へと動き始めました。
しかし、エドワード6世は短命で、プロテスタント化が定着する前に急逝します。
2．メアリ1世の時代 ― カトリックへの回帰と反動
エドワード6世の死後、王位を継いだのは異母姉のメアリ1世（在位1553〜1558）でした。
母はカトリック系スペイン王女キャサリンであり、メアリ自身は熱心なカトリック信徒でした。
- ローマ教会との関係修復
└ イギリスの教会を再びローマ教皇の権威下に戻す - プロテスタント迫害
└ 代表例：クランマー（ヘンリ8世時代のカンタベリ大司教）処刑
└ 「血まみれのメアリ」と呼ばれる原因に
さらに、スペイン王フェリペ2世との結婚は国内で大きな反発を招き、結果的にイギリス国内に「反カトリック感情」を強めることにつながりました。
3．揺れ動く宗教がもたらした教訓
プロテスタント化とカトリック回帰を繰り返したこの時代は、「宗教的急進化と反動の繰り返しが国内を混乱させる」という教訓をイギリスにもたらしました。
この経験が、次のエリザベス1世時代の「中道政策」という宗教的妥協と国民統合への路線選択を促す背景となります。
第3章：エリザベス1世の宗教政策 ― 国教会の確立と中道主義
エドワード6世のプロテスタント化とメアリ1世のカトリック回帰を経て、イギリス社会は宗教的な揺れ戻しと対立によって疲弊していました。
こうした状況で即位したエリザベス1世は、宗教を国家統治の最重要課題と認識し、「どちらか一方への急進化ではなく、国民の分断を避けるための妥協」として中道的な政策を打ち出します。
その中心となったのが、「統一法（1559年）」を柱とした宗教制度の確立であり、最終的にプロテスタントを基調としながらもカトリック要素を一部残す国教会制度が成立しました。
本章では、エリザベス1世の宗教政策の特徴、意義、影響について整理し、イギリス宗教改革の最終的な定着過程を見ていきます。
1．統一法（1559年）による国教会の制度化
エリザベス1世が最初に行ったのは、宗教政策の明確化でした。
1559年に制定された「統一法」は、ヘンリ8世の首長法を復活させつつ、祈祷書と教義を再整理し、プロテスタント教義とカトリック的儀礼を共存させた妥協措置でした。
- 首長法（復活版）
└「国王が教会の長である」と再び宣言 - 統一法の柱：1559年版祈祷書の採用
└ 礼拝形式にはカトリック的伝統をある程度残す - 信仰内容の統一：一定の信条への忠誠を求め、国内の宗教対立をなだめる
この法により、イギリスはローマ教会から完全に独立した宗教制度をもちつつ、極端な改革派やカトリックの反発を抑えて政治的安定を図ることに成功しました。
- ヘンリ8世の宗教政策が「政治的改革」にとどまったのに対し、エリザベス1世の宗教政策が「制度としての宗教改革」を確立したといわれる理由を述べよ。
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ヘンリ8世の宗教改革は、王妃との離婚問題の解決を目的とし、1534年の首長法によって国王が教会の長となったが、典礼や教義は基本的にカトリックと変わらず、宗教的な内容改革は限定的であった。一方、エリザベス1世は、生前の宗教的揺れ戻しを踏まえ、1559年の統一法により、信仰はプロテスタント、儀礼はカトリック要素を残すという中道的な国教会制度を確立した。これにより宗教的対立が抑制され、王権と宗教組織が安定的に共存する枠組みが整えられた点で、彼女の改革は制度的かつ持続的な性格を持つ。
2．「中道政策」とは何か？
エリザベス1世の政策は、“中道的な宗教政策”、つまり「多くの人が受け入れられる現実的な妥協」を基調とするものでした。
- 教義はプロテスタント（信仰の中心は聖書）
- 儀礼はカトリックに近い形式（聖餐儀式、聖職者の衣装など）を温存
- 過激な宗派対立の抑制 → 国家の統合を優先
これにより、イギリスでは宗教が「国家の制度」として明確に統合され、同時にカトリック・大陸の急進的プロテスタントと区別される独自の道を歩むことになります。
3．清教徒（ピューリタン）問題と社会への影響
エリザベスの政策は大半の国民に受け入れられたものの、一部には宗教的な不満も残りました。
中でも、「さらに純粋な教会制度」を求めた清教徒（ピューリタン）は、国教会を不十分だと批判し、やがて政治的・社会的勢力へと成長します。
- ピューリタンの台頭
└ イギリス議会内に影響力を持つようになる
└ 17世紀の清教徒革命（クロムウェル）やアメリカ植民地の形成へとつながる - 国内に宗教的多様性と対立を残す一方、宗教と政治の関係が近代化
国教会成立は安定をもたらした一方、長期的には国内宗教問題が「政治問題化」していく契機ともなったのです。
最終章：宗教対立のゆくえ ― 国教会は対立を抑えられたのか？
エリザベス1世の宗教政策は、一見すると宗派間の対立を収めたように見えますが、その内側にはのちの清教徒革命へとつながる根深い矛盾が残されていました。
この章では、エリザベス時代以降の国教会・ピューリタン・カトリックの関係がどのように展開し、イギリスの政治や社会にどのような影響を与えたのかを整理します。
1．エリザベス1世の “中道政策” の成功と限界
エリザベス1世は、1559年の「統一法」によって信仰はプロテスタント、儀礼や組織の一部にカトリック要素を残すという「中道政策」を敷き、宗教対立の沈静化を図りました。
これにより国教会は国家統合の中核となり、一見すると宗教的安定を実現したかに見えました。
しかし、この安定はあくまで「表面的な均衡」にすぎず、宗教的緊張は社会の内部に温存されていました。
とくに国教会の制度に不満を抱くピューリタンと、旧来の信仰を守ろうとするカトリックの存在は、次代において深刻な政治対立へと発展することになります。
2．ピューリタンの台頭と議会政治への進出
国教会の“半端な改革”に満足しなかったピューリタンたちは、「さらに徹底した教会改革」を求め、16世紀末〜17世紀にかけて議会内で発言力を強めていきました。
彼らは神中心の政治と社会倫理を主張し、やがて王権に対する対抗勢力としてまとまります。
これにより、宗教問題は単なる信仰の対立ではなく「議会 vs 王権」という政治対立へと結びつき、後の清教徒革命（ピューリタン革命）の直接的な背景となりました。
また、宗教的抑圧を避けた一部のピューリタンは、新天地での信仰を求めて北アメリカへと移住し、イギリスの宗教問題はそのまま大西洋を渡ることになりました。
3．カトリックへの恐怖と排除の心理
一方で、カトリック勢力が政治の表舞台に立つことは、エリザベス1世以降ほとんどありませんでした。
しかし、カトリックは“外敵”や“反体制勢力”として、国民の間に強い警戒心を呼び起こす存在であり続けました。
この背景には、以下のような事件が影響しています：
- スペイン無敵艦隊（1588）襲来
→ ヨーロッパ最強のカトリック国家スペインがイギリス侵攻を試みた - 火薬陰謀事件（1605）
→ カトリック勢力が議会爆破を計画したとされる - アイルランド反乱
→ カトリック多数派のアイルランドとプロテスタント支配層の対立が激化
これらの事件によって、イギリス国民の間には、「カトリック＝外敵と結びつく危険分子」という認識が定着します。
カトリックは政治の中枢から排除されつつも、“恐怖の対象”としてたびたび歴史の裏側に登場し、社会と政治を深く揺さぶり続けました。
4．次なる展開へ ― 17世紀の革命と近代国家形成へ
国教会を頂点とする宗教制度が安定したかに見えたエリザベス1世の時代は、「宗教対立の火種」を抑え込んだだけであり、決して解決したわけではありませんでした。
宗教をめぐるこうした緊張は、その後のジェームズ1世・チャールズ1世の治世で一気に顕在化し、ついに清教徒革命（1642〜49）として爆発することになります。
この革命は、単なる宗教改革の延長ではなく、「王権と議会の対立」「宗教と政治の関係」「国家統治と信仰自由」という近代国家成立に至る大きな問いを内包した出来事であり、イギリス史の大転換点として位置づけられます。
まとめ
- 国教会の確立は宗教的統一をもたらしたが、内部に宗教対立の火種を残した
- ピューリタンの台頭は、信仰問題を議会政治へと押し上げ、次の革命への道を開く
- カトリックは政治的には退場したが、「反体制」「外敵」の象徴としてイギリス史に影響を与え続けた
イギリス宗教改革は、単に「ローマ教会からの離脱」ではなく、宗教と政治が結びつき、国家のあり方をめぐる対立と調整が続いた歴史であったことを押さえると、その後の清教徒革命、名誉革命、議会政治の発展もより立体的に見えてくるはずです。
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