【世界史】宗教改革を国別に完全解説！ルター・カルヴァン・国教会・オランダの流れをつなげて理解

「宗教改革って、ルター、カルヴァン、国教会、オランダ…と名前ばかり出てきて、結局どうつながってるのか分からない…」

こう感じたことはありませんか？

世界史の教科書で宗教改革を勉強すると、最初はルターが主役なのに、途中からカルヴァン派やイギリス国教会、オランダ独立戦争などが次々登場して、
「え、ルターどこいったの？」
と混乱する受験生が多いはずです。

そこでこの記事では、ルターからカルヴァン、国教会、オランダ、さらにスペインまで、宗教改革の流れを“国別”に完全整理します。

単なる年号暗記ではなく、「なぜ起きたか」「どうつながるか」を理解できるように構成しました。

この記事を読むメリット

• 宗教改革の流れを 国別 × 年代順 でつかめる
• 試験に出る重要語句を自然に押さえられる
• 混乱しやすい「ルター派・カルヴァン派・国教会・オランダ・スペイン」の関係がクリアになる

まずは、宗教改革の大きな流れをつかむために、ルター登場以前の背景から見ていきましょう。

宗教改革とは何か（ルター登場までの背景）

16世紀初頭のヨーロッパは、一見するとキリスト教世界で統一されていましたが、その内部では大きな矛盾を抱えていました。

宗教改革は突然始まったわけではなく、「中世的な教会体制の限界」が16世紀になって一気に噴出した結果なのです。

ルネサンスと人文主義の影響

人間中心の価値観が広がる中で、「自分の信仰は自分で考えるべきだ」という意識が強まっていきました。

とくに、エラスムスをはじめとする北方ルネサンスの思想家たちは、教会の権威や制度よりも、個々人の内面的な信仰の在り方を重視しました。

こうした新しい価値観は、
「教会の教えに盲目的に従うのではなく、聖書そのものを自らの手で読み、理解しよう」
という流れを後押しし、後の宗教改革へとつながっていきます。

イタリア戦争が宗教改革に与えた影響

16世紀前半、ヨーロッパではイタリア戦争（1494〜1559年）が続き、フランスと神聖ローマ帝国がイタリア支配をめぐって激しく争いました。この戦争は宗教改革の発端と進展に、次の2つの大きな影響を与えます。

教皇の戦費調達策とルターの批判

長引く戦争で財政難に陥ったローマ教皇庁は、サン＝ピエトロ大聖堂の建設資金だけでなく、戦費の確保のためにも贖宥状（免罪符）の販売を強化しました。

しかし「お金で罪が許される」という販売手法は人々の不信を招き、特に1517年、ドイツの神学者マルティン・ルターが「95か条の論題」でこれを痛烈に批判。結果として、ルター派による宗教改革が始まるきっかけとなりました。

ローマ劫略（1527年）で教皇権威の失墜

1527年、神聖ローマ皇帝カール5世の傭兵軍が暴走し、ローマ劫略（サッコ・ディ・ローマ）が発生します。ローマ市は徹底的に略奪され、ローマ教皇クレメンス7世は幽閉される屈辱を受けました。

この事件で教皇庁の権威は壊滅的な打撃を受け、ローマ教皇がヨーロッパ世界の精神的支柱であるという意識は大きく揺らぎます。結果として、各地の諸侯や王権はローマ教皇から独立する動きを強め、宗教改革を後押しする要因となりました。

イタリア戦争と宗教改革の関係年表（1494〜1555年）

受験生の中には、「宗教改革」と「イタリア戦争」は別々の時代・別々の出来事だと思っている人も少なくありません。しかし、実際にはこの二つはほぼ同時代に進行し、互いに強く影響を与え合っていました。

例えば、イタリア戦争による巨額の戦費は贖宥状（免罪符）販売の背景となり、ルターの宗教改革を引き起こす一因となります。また、長期戦争による混乱で教皇権威が相対的に低下し、諸侯や国王が独自の宗教政策を進めやすくなった点も重要です。

このように、「戦争」と「宗教改革」を別々に覚えてしまうと時代の流れがつながりません。両者をセットで理解することが、世界史の学習効率を高めるポイントです。そこで、両者の出来事を並べて比較し、関係性を一目で把握できるようにしたのが、次の年表です。

年代	イタリア戦争の出来事	宗教改革の動き	ポイント
1494年	第一次イタリア戦争勃発（フランス王シャルル8世がイタリア侵攻）	―	フランスと神聖ローマ帝国がイタリア支配を争う長期戦争の始まり
1517年	（戦争は継続中）	ルター、「95か条の論題」発表	教皇庁の贖宥状販売を批判。宗教改革の発端
1521年	第四次イタリア戦争中	ヴォルムス帝国議会でルター追放	カール5世は当初カトリックを守ろうとする
1527年	ローマ劫略（サッコ・ディ・ローマ）神聖ローマ帝国軍がローマを略奪	教皇クレメンス7世が幽閉され、権威失墜	教皇庁が弱体化 → 諸侯・王権が宗教改革を進めやすくなる
1530年	カール5世が皇帝戴冠（ボローニャ）	アウクスブルク信仰告白	ルター派の教義が整理され、対立が決定的に
1534年	第七次イタリア戦争中	イギリス国教会成立（首長法：ヘンリ8世）	イタリア戦争による教皇の弱体化も背景に
1545年	第八次イタリア戦争	トリエント公会議開催	カトリック改革（対抗宗教改革）が本格化
1555年	イタリア戦争ほぼ終結	アウクスブルクの和議	「領主の宗教がその地の宗教」原則を確認

宗教改革前夜の政治・経済の混乱とその影響

16世紀初頭の神聖ローマ帝国は、名目上は皇帝の下に統一されていましたが、実態は数百の領邦国家や自由都市が割拠する分権体制でした。

このため、各地の諸侯はローマ教皇や皇帝からの独立を模索しており、教会の権威に挑戦するルターの思想を支持する下地があったのです。

一方で、経済的に力をつけ始めた都市や商人層も、教会に対する不満を強めていました。

当時、ローマ教会は高額の教会税や免罪符の販売を行い、莫大な資金をローマに吸い上げていたため、都市住民や商人たちは「なぜ自分たちの富を遠いローマに送らなければならないのか」と反発していました。

こうした経済的不満は、宗教改革の支持基盤を形成する大きな要因となります。

神聖ローマ帝国は「ゆるやかな連合体」 → 諸侯は教皇からの独立を志向
都市・商人層は重税や免罪符への不満 → ルター派の社会的支持基盤を形成

まとめ

16世紀の宗教改革は、「教会の腐敗」×「新しい価値観」×「情報革命」×「政治的利害」が絡み合って爆発した現象でした。

次の章では、いよいよ宗教改革の中心人物、ルターの登場とその改革運動を詳しく見ていきます。

宗教改革の発端：ルター派の改革運動

16世紀初頭、ローマ教会はサン・ピエトロ大聖堂再建やイタリア戦争で財政難に陥り、免罪符販売を強化していました。

これに対し、神学者マルティン・ルターは「人は信仰によってのみ救われる」と主張し、1517年に「95か条の論題」を発表。これがヨーロッパ全土に広がり、宗教改革の大きなうねりの発端となりました。

「95か条の論題」（1517年）の発表とその意義

1517年、ルターは 『九十五か条の論題』 を掲げて贖宥状販売を批判し、宗教改革が始まりました。彼は「信仰義認説」を唱え、カトリックの「信仰と善行による救済」を否定しました。

ルターは当初、農民の困窮 に理解を示し、教会の搾取を批判しましたが、やがて農民の武装蜂起には反対し、支持を失っていきます。そのため、ルター派の改革運動は次第に 諸侯や都市 が中心となり、社会秩序の安定を望む層に広がっていきました。

皇帝・教皇との対立：ヴォルムス帝国議会（1521年）

ルターは贖宥状批判で一躍有名人となりましたが、当然ながらカトリック教会や神聖ローマ帝国の権威を真っ向から否定したため、教会との対立は避けられませんでした。

1518年、ルターはアウクスブルクで教皇特使から異端撤回を迫られますが、これを拒否します。さらに1520年には、教皇レオ10世から正式に破門状が送られます。普通であればここでルターの活動は終わるはずでしたが、ここからさらに事態は拡大していきます。

1521年、神聖ローマ皇帝カール5世は、ルターを召喚して公開討論の場を設けます。これが有名なヴォルムス帝国議会です。

皇帝や諸侯、聖職者たちを前に、ルターは自らの主張を撤回するよう求められましたが、彼はこう答えたと伝えられています。

「ここに私は立つ。これ以上、引き下がることはできない」
（Hier stehe ich. Ich kann nicht anders.）

この言葉は、宗教改革を象徴する名言としてしばしば引用されます。

結果として、ルターは帝国追放令を受け、「法の外の人間」とされました。しかし、ルターを支持するザクセン選帝侯フリードリヒが彼を匿い、ヴァルトブルク城で潜伏生活を送ることになります。

この潜伏期間中、ルターは新約聖書をドイツ語に翻訳。これが印刷術の発展と相まって爆発的に広まり、「民族語での聖書読解」という意識を大衆に芽生えさせる大きな契機となりました。

ポイント整理

• 1520年：ルター、教皇から破門
• 1521年：ヴォルムス帝国議会で異端撤回を拒否
• ルターは帝国追放令を受けるが、諸侯の庇護で生き延びる
• ドイツ語聖書の普及は、宗教改革がドイツに根付く最大の要因に

このヴォルムス帝国議会は、単なる宗教問題にとどまらず、皇帝権力と諸侯の権力構造、さらに「個人の信仰の自由」という近代的価値観にまで影響を及ぼした大事件です。

聖書ドイツ語訳・活版印刷で思想拡散（1522〜）

16世紀初頭、ローマ教会はサン・ピエトロ大聖堂の再建やイタリア戦争の戦費調達のため、免罪符販売を強化していました。これに対してドイツの神学者マルティン・ルターは、「人は善行ではなく、信仰によってのみ救われる（信仰義認説）」と主張し、1517年に「95か条の論題」を発表します。本来は学問的な討論を目的としたものでしたが、これが宗教改革の発端となりました。

ここで重要な役割を果たしたのが、15世紀半ばにグーテンベルクによって実用化された活版印刷術です。当時、思想や情報は手写しで広まるのが一般的でしたが、印刷術の登場により、ルターの文書は数百部単位で短期間に複製されるようになりました。「95か条の論題」は発表からわずか2週間でドイツ全土に広まり、1か月後にはフランスやイタリアにも届いたといわれています。

さらにルターは、小冊子や説教集をラテン語ではなくドイツ語で執筆し、都市市民や農民層にも理解しやすい形で思想を広めました。ここに大きな転換点があります。従来、神学議論は大学や聖職者の間でラテン語で行われ、一般庶民が参加することは困難でした。しかしルターは「神の言葉は誰もが直接触れるべきもの」という信念のもと、母語であるドイツ語を積極的に用い、宗教改革を大衆運動へと変えていったのです。

そして1521年、ルターはヴォルムス帝国議会で皇帝カール5世に異端と宣告されますが、ザクセン選帝侯フリードリヒ3世に保護され、ヴァルトブルク城に隠棲します。この滞在中に着手したのが、新約聖書のドイツ語訳（1522年刊行）でした。これまで聖書はラテン語版（ウルガタ訳）が中心で、聖職者や知識層しか読めませんでした。しかしルター訳聖書は平易なドイツ語で書かれたため、印刷技術と相まって庶民層に急速に普及します。

この翻訳は単なる宗教文書の置き換えにとどまらず、人々の宗教観を大きく変えるきっかけとなりました。聖職者を通さずとも、信者が自ら聖書を読んで神の言葉を理解できるという発想は、カトリック教会の権威を根底から揺るがします。これにより「信仰は個人と神との直接的な関係である」という思想が一気に広まり、ルター派を中心とする新しい宗派形成の流れを生んだのです。

また、活版印刷術はルター派だけでなく、ツヴィングリやカルヴァンなど他の改革派神学者たちの思想拡散にも寄与しました。結果として、宗教改革はドイツやスイスにとどまらず、ヨーロッパ全土を巻き込む大規模な社会変革へと発展します。そしてその宗教対立はやがて三十年戦争（1618〜1648年）へとつながり、最終的にはウェストファリア条約で宗教戦争が終結し、主権国家体制が確立されました。

つまり、ルターの宗教改革は、思想・言語・技術の三要素が相互作用した結果生まれた歴史的大事件です。特に活版印刷術とルター訳聖書の組み合わせは、「宗教改革をエリートの議論から大衆の運動へ」押し上げた決定的要因であったといえるでしょう。

活版印刷と思想拡散の加速

グーテンベルクによる活版印刷術の普及は、ルターの思想を一部の神学者や聖職者にとどまらせず、都市市民や農民層にまで一気に広げました。95か条の論題やルター訳聖書は安価に大量生産され、庶民が自ら神の言葉を読むことを可能にします。こうして宗教改革はエリートの議論から大衆運動へと変貌し、ヨーロッパ全体を揺るがす大きな社会変革へと発展したのです。

ドイツ農民戦争（1524〜1525年）とプロテスタントの誕生

こうしてルターの思想は庶民の間にも急速に広まりましたが、その過程で新たな社会的不満が噴出します。

1524年から1525年にかけてドイツで発生したドイツ農民戦争は、宗教改革の影響を受けた社会運動の象徴でした。さらにカトリックとルター派の対立は深まり、やがて「プロテスタント」という新たな宗派が誕生していきます。

ドイツ農民戦争 はトマス＝ミュンツァーらに率いられて勃発しましたが、ルターは反対し諸侯側を支持、蜂起は鎮圧されました。

一方、皇帝カール5世は オスマン帝国の脅威 や フランスとのイタリア戦争 に直面しており、国内でルター派を完全に抑え込む余裕はありませんでした。

1526年の 第1回シュパイアー帝国議会 では一時的にルター派を承認しましたが、戦況が有利になると1529年の第2回シュパイアー帝国議会では再びルター派を禁止。これに抗議した諸侯や都市が「プロテスタント」と呼ばれるようになります。

シュマルカルデン戦争（1546〜1546年）とカール5世の挫折

ルター派諸侯・都市は1531年に シュマルカルデン同盟 を結成し、カトリック勢力に対抗しました。やがて、ルター派が トリエント公会議（1545〜63年） への参加を拒否したことをきっかけに、シュマルカルデン戦争（1546〜47年） が勃発します。

当初はカール5世が勝利しましたが、彼自身はその後の 諸侯との内紛や外交戦争 に疲弊し、最終的には妥協を余儀なくされました。

アウクスブルクの宗教和議（1555年）

1555年に成立した アウクスブルクの宗教和議 は、宗教改革の一区切りとなりました。

ここでルター派は法的に承認されましたが、カルヴァン派は除外 されました。さらに、「領邦教会制（cuius regio, eius religio＝領主の宗教がその地の宗教となる）」が定められたことで、信仰の自由は個人ではなく領主に限定されました。

この結果、神聖ローマ帝国全体としての統一は崩れ、神聖ローマ帝国ではなく諸侯の領邦国家が主権的な存在 となっていきます。

三十年戦争（1618〜1648年）とウェストファリア条約

しかし、信仰の自由が個人レベルでは認められず、またカルヴァン派が依然として容認されなかったことから、宗派対立は続きました。こうして17世紀前半に勃発したのが 三十年戦争（1618〜1648年） です。

最終的に、1648年の ウェストファリア条約 においてカルヴァン派も承認され、アウクスブルクの宗教和議が修正される形でヨーロッパに一定の宗教的安定がもたらされました。これにより、長く続いた宗教戦争の時代はようやく終結しました。

まとめ（受験のポイント）

• 宗教改革は 農民ではなく諸侯・都市が主体 となって拡大。
• カール5世は オスマンの脅威・イタリア戦争 で妥協と弾圧を繰り返す。
• シュマルカルデン同盟結成 → 戦争 → カール5世勝利も疲弊。
• 1555年アウクスブルクの宗教和議：ルター派承認、カルヴァン派除外、領邦教会制 → 帝国より領邦の主権が強まる。
• 信仰の自由は個人にはなく → 三十年戦争 → 1648年ウェストファリア条約 でカルヴァン派承認、宗教戦争終結。

カルヴァン派の広がりと各地の展開

ルターの宗教改革に続き、16世紀半ばからはジャン・カルヴァンが登場します。

ルター派が主にドイツ圏で広まったのに対し、カルヴァン派はフランス・オランダ・スイス・スコットランドなどヨーロッパ各地に国境を越えて拡大しました。

ここから宗教改革は新しい局面を迎えます。

ジャン・カルヴァンと『キリスト教綱要』

ジャン・カルヴァン（1509〜1564）はフランス出身の神学者で、ルターに続く宗教改革のもう一つの大きな潮流を築いた人物です。1536年に代表作『キリスト教綱要』を刊行し、ルターの思想をさらに体系的に整理しつつ、より徹底した形へと発展させました。

その核心にあるのが「予定説」です。これは、人が救われるかどうかは神によってあらかじめ決められているという思想であり、善行・地位・努力などによって救済の可否を変えることはできないとされました。この厳しい考え方は、信者に対して「選ばれし者」としての確信を得るために、世俗での勤勉・禁欲・倹約・職業倫理を強く促しました。

この点について、社会学者マックス・ヴェーバーは著書『プロテスタンティズムの倫理と資本主義の精神』（1905）で、カルヴァン派（特にピューリタン）の厳格な職業観や倹約精神が、近代資本主義の発展に大きく寄与したと指摘しています。

項目	ルター派	カルヴァン派
救済観	信仰義認説：「信じれば救われる」	予定説：「救われるか否かは神の定め」
政治姿勢	権力には従う傾向	信仰に反する権力には抵抗可
経済観	労働・富は中立的	勤勉・倹約・利益追求は神への奉仕
拡大範囲	ドイツ中心	フランス・オランダ・スイス・イギリスへ

受験対策ポイント
カルヴァン派は、プロテスタントの中でも「国際的ネットワーク型」だったことが最大の特徴です。

カルヴァン派思想と近代資本主義の関係

カルヴァン派の思想は、単なる宗教改革にとどまらず、近代ヨーロッパの経済発展や資本主義精神の形成に大きな影響を与えました。特に、社会学者マックス・ウェーバーが著書『プロテスタンティズムの倫理と資本主義の精神』（1905年）で指摘した関係は、世界史でもよく問われる重要ポイントです。

予定説がもたらした「不安」と「勤勉」

カルヴァン派の最大の特徴である予定説では、人が救われるかどうかは神があらかじめ決めているとされました。
しかし、この考え方は信者に強い心理的な不安を与えます。

「自分は救われる側なのか、それとも滅びる側なのか…？」

その不安を少しでも和らげるため、信者たちは「神に選ばれし者らしい生き方」を示そうと努力しました。これが次のような行動につながります。

• 職業に誠実に励む
• 倹約を重んじ、無駄遣いを避ける
• 富を自己享楽のためではなく神への奉仕に活かす

「天職（Beruf）」という考え方

カルヴァン派では、職業は単なる生計手段ではなく神から与えられた使命（天職）だと考えられました。
つまり、日々の仕事を一生懸命に行うこと自体が神への奉仕であり、救いの証しでもあるとされたのです。

この思想は、商工業者や都市ブルジョワジー層に強い共感を呼び、近代的な労働観を形成していきます。

蓄財と資本形成への影響

カルヴァン派は「富を快楽のために使うこと」を禁じていました。
その結果、得られた利益は再投資や事業拡大に回されることが多くなります。

これにより次のような流れが生まれました：

• 勤勉 → 利益の増加
• 倹約 → 消費の抑制
• 再投資 → 資本の蓄積

この循環が、近代ヨーロッパにおける資本主義の精神的土台を形成したとウェーバーは指摘しました。

ウェーバーの議論と世界史受験での重要点

マックス・ウェーバーは、資本主義の精神が偶然ではなくプロテスタント倫理、特にカルヴァン派思想と結びついて形成されたと論じました。

世界史では次のような形で出題されることが多いです。

予定説を唱えた宗派は？

カルヴァン派

「プロテスタンティズムの倫理が近代資本主義形成に与えた影響を説明せよ」（60〜80字）

「カルヴァン派の予定説に基づく禁欲的労働観と富の蓄積を美徳とする価値観が近代資本主義の形成を促進したと、マックス・ヴェーバーは論じた。」

特に、予定説 → 不安 → 勤勉 → 資本蓄積という論理展開を覚えておくと、入試問題でもスムーズに対応できます。

まとめ

カルヴァン派の思想は宗教改革にとどまらず、近代的な労働観・資本主義の精神・都市ブルジョワジー層の価値観にまで深い影響を与えました。

• 予定説 → 救済不安が勤勉を促す
• 天職意識 → 職業への責任感が強化
• 倹約精神 → 資本の蓄積を加速
• 再投資 → 商業・産業・金融の発展を推進

つまり、カルヴァン派は宗教改革の一派であると同時に、近代社会の経済的価値観を形成した原動力でもあったのです。

カルヴァン派都市ジュネーヴの形成

16世紀、スイス西部の小都市ジュネーヴは、ヨーロッパ宗教改革の象徴的存在となります。その中心人物がジャン・カルヴァン（Jean Calvin, 1509–1564）です。

当時のジュネーヴは、サヴォイア公国と司教領の支配を受けていましたが、1520年代以降、自由都市としての独立を求める動きが強まり、フランス語圏の宗教改革者たちと結びつきを深めていきます。1536年、宗教改革者ギヨーム・ファレルの活動によって、ジュネーヴはローマ＝カトリックからの離脱を宣言し、プロテスタント都市としての道を歩み始めました。

ここに招かれたのがカルヴァンです。カルヴァンは1536年、ジュネーヴに到着すると、『キリスト教綱要』で示した厳格な神学をもとに、市政と宗教を一体化させた改革を進めました。ジュネーヴでは以下のような仕組みが整えられていきます。

• 長老制度（長老会）：市民代表と牧師が共同で教会と社会を統治する仕組み
• 厳格な規律：礼拝出席の義務化、飲酒・賭博・舞踏の制限、道徳違反者への厳罰
• 教育の重視：聖書読解力を高めるため学校制度を整備し、識字率向上を図った

こうしてジュネーヴは「神の国」を理想とする都市へと変貌し、ヨーロッパ中のプロテスタントから「新しいエルサレム」と呼ばれるようになります。

また、カトリック弾圧から逃れたフランス、ネーデルラント、イングランドなど各地の改革派がジュネーヴに集まり、国際的な宗教改革の拠点として機能しました。ここで学んだ人々が母国へ戻り、**カルヴァン派（改革派教会）**を各地に広めていきます。

ジュネーヴは単なる一都市にとどまらず、

• フランスのユグノー
• ネーデルラントのゴイセン
• イングランドのピューリタン

といった宗教改革運動の源泉となり、ヨーロッパ近代史に大きな影響を与えました。

カルヴァン派はルター派に比べて国境を越えて広がった。

国別にみる宗教改革の展開

プロテスタントはルター派やカルヴァン派を中心に、ヨーロッパ各地へ急速に広がっていきました。しかし、同じ「宗教改革」といっても、その展開は国ごとに大きく異なります。

たとえば、フランスではカルヴァン派＝ユグノーとカトリックの対立がユグノー戦争へと発展し、イギリスでは国王自らがローマ教会と決別して国教会を設立しました。さらにオランダでは、カルヴァン派（ゴイセン）がカトリックのスペインに反発し、独立戦争にまで発展します。

このように「誰が、どこで、何を目的に宗教改革を進めたのか」を国ごとに整理することで、宗教改革の本質がつかみやすくなります。ここからは、フランス・イギリス・オランダの三つの事例を中心に見ていきましょう。

フランスとユグノー戦争

宗教改革の影響はフランスにも及び、カルヴァン派（ユグノー）が急速に拡大しました。しかし、フランス王室は伝統的にカトリックを支持しており、カルヴァン派は政治的少数派として弾圧を受けます。

カトリック勢力との対立が激化し、16世紀後半には国内を巻き込むユグノー戦争（1562〜1598年）が勃発します。

この内戦は宗教対立にとどまらず、王権争いや国際政治とも深く結びついた複雑な戦争でした。

きっかけとサン・バルテルミの虐殺

フランスでは、宗教改革の影響でカルヴァン派のユグノーとカトリック勢力の対立が激化しました。

1562年、ヴァシーでユグノーが礼拝中にカトリック軍に虐殺される「ヴァシーの虐殺」が発生し、これをきっかけにユグノー戦争が勃発します。当時、実権を握っていた王母カトリーヌ＝ド＝メディシスは、王権維持のため巧みに両派を操り、内戦が繰り返されました。

そして1572年、王女マルグリットとナバラ王アンリ（後のアンリ4世）の結婚式を機に、カトリック側がユグノーを大量虐殺した「サン・バルテルミの虐殺」が起きます。

この事件はユグノー戦争の象徴的出来事で、受験でも頻出です。宗教対立と王権争い、国際政治が絡み合うこの戦争は、最終的に1598年のナントの勅令でユグノーが信仰を一応認められるまで続きました。

ナントの勅令（1598年）

ユグノー戦争の混乱を収束させたのが、当時国王となったアンリ4世（ナバラ王アンリ）によるナントの勅令（1598年）です。

この勅令は、カトリックを国教としつつも、ユグノーに一定の信仰の自由と一部都市の防衛権を認めるという内容で、宗教対立を一時的に緩和する画期的なものでした。しかし完全な平和には至らず、ルイ14世の時代には1685年のナントの勅令廃止によって再びユグノーが弾圧され、多くが亡命します。

ナントの勅令は、宗教戦争終結・国民統合の試み・絶対王政への布石という3点から重要で、大学入試でも頻出です

特に「ユグノー戦争」「アンリ4世」「勅令廃止との対比」はセットで覚えておくと有効です。

イギリス国教会の成立

宗教改革の波はイギリスにも及び、イギリス国教会の成立は宗教改革の一環として位置づけられます。

16世紀前半、国王ヘンリ8世は離婚問題をめぐってローマ教皇と対立し、1534年に首長法（国王至上法）を制定。これによりローマ教会から離脱し、国王を首長とするイギリス国教会（イングランド国教会）が成立しました。

この改革は、神学上の議論よりも王権強化という政治的要素が強い点が特徴で、受験でも頻出のテーマです。

ヘンリ8世の離婚問題

16世紀前半、イングランド王ヘンリ8世は王妃キャサリン・オブ・アラゴンとの離婚を望みました。理由は、男子継承者に恵まれず、新たに侍女アン・ブーリンと結婚したかったためです。

しかしキャサリンは神聖ローマ皇帝カール5世の叔母であったため、ローマ教皇クレメンス7世は離婚を認めませんでした。

この決定に反発したヘンリ8世は、1534年に首長法（国王至上法）を制定し、ローマ教会から離脱。国王を首長とするイギリス国教会を成立させます。

この動きは宗教改革の一環ですが、ルター派やカルヴァン派と異なり、王権強化という政治的動機が中心である点が特徴です

エドワード6世からエリザベス1世までの宗教政策の変遷

ヘンリ8世の死後、エドワード6世（在位1547〜1553年）は国王至上法を継承し、プロテスタント寄りの改革を進めました。一般祈祷書の導入などカルヴァン派的要素を強め、国教会をよりプロテスタント色に近づけます。

しかし、次に即位したメアリ1世（在位1553〜1558年）は母親キャサリン・オブ・アラゴンの影響を受けた熱心なカトリックで、国教会を廃止しローマ教皇との関係を回復。さらにプロテスタントを多数火刑に処したため、「血まみれメアリ（Bloody Mary）」と呼ばれました。

続くエリザベス1世（在位1558〜1603年）は、1559年統一法を制定して国教会を再整備。カトリックとプロテスタントの対立を調整し、中道的なプロテスタント国家体制を確立します。この体制はイギリス絶対王政の基盤となり、受験でも頻出の重要ポイントです。

受験ポイント

• エドワード6世：プロテスタント寄り政策、一般祈祷書の導入
• メアリ1世：カトリック回帰、プロテスタント弾圧 → 血まみれメアリ
• エリザベス1世：1559年統一法で国教会再整備、中道的プロテスタント国家へ

イギリス国内の宗教対立 ― 三つ巴の背景

16世紀イギリスでは、ヘンリ8世が1534年に首長法を制定してローマ教会から離脱し、イギリス国教会を成立させました。しかし、この国教会はカトリック的要素を多く残したため、宗教的対立は終わりませんでした。

まず、カトリック勢力はローマ教皇への忠誠を重視し、国教会からの離脱を認めず反発します。一方、ピューリタン（カルヴァン派）は国教会がカトリック的儀礼を温存していると批判し、さらに徹底した改革を求めました。そして国王を首長とする国教会は両者の中間に立ち、国家統合を目指します。

こうしてイギリス国内では、カトリック vs 国教会 vs ピューリタンという三つ巴の対立が生まれ、次第に政治対立と結びつきます。この緊張は17世紀のピューリタン革命（清教徒革命）へ発展し、イギリス史の大きな転換点となりました。

オランダ独立戦争

16世紀後半、スペイン王フェリペ2世の支配下にあったネーデルラント（現在のオランダ・ベルギー地域）では、宗教改革の進展と中央集権化政策の衝突から深刻な対立が生じました。

カトリックであるスペイン王権は、厳しい異端審問と重税によってルター派やカルヴァン派を弾圧しましたが、商業都市を中心に広がるカルヴァン派の市民層は強く反発します。

1568年、ついにスペイン軍とネーデルラント諸州の反乱軍との戦闘が始まり、オランダ独立戦争（八十年戦争）が勃発。

この戦争は単なる独立闘争ではなく、

• 宗教対立（カトリックvsカルヴァン派）
• 経済的利害（重税への反発）
• 政治的自立（地方自治と中央集権の衝突）
  といった複数の要素が絡み合った、16〜17世紀ヨーロッパを代表する宗教戦争の一つでした。

最終的に、北部7州が1579年のユトレヒト同盟で結束し、1581年にはスペイン王からの独立を宣言。1648年のウェストファリア条約で国際的に独立が承認され、近代オランダ共和国の基礎が築かれました。

スペイン・フェリペ2世の中央集権化政策

16世紀後半、ハプスブルク家出身のスペイン王フェリペ2世は、ネーデルラント（オランダ・ベルギー地域）を支配下に置き、

• カトリック信仰の強制（異端審問の徹底）
• 重税の課税（商業都市への圧力）
• スペイン総督による統治強化
  を進めました。

しかし、ネーデルラントは商業と金融で栄えた自由都市が多く、自治意識が強い地域でした。そのため、中央集権化に対する反発は強まり、特にプロテスタントのカルヴァン派市民層が中心となって抵抗が広がります。

カルヴァン派の台頭と宗教対立

16世紀半ば、ネーデルラントではカルヴァン派が急速に拡大しました。

• ジュネーヴで形成されたカルヴァン派は、「予定説」を掲げ、勤労・倹約・蓄財を重んじる思想が商人層に支持された
• 教会財産を否定し、聖職者の特権廃止を訴えた
• ルター派よりも教会権威を否定する傾向が強く、スペインのカトリック政策と真っ向から対立

1566年、カルヴァン派市民による聖像破壊運動が発生。これに対してスペインは武力弾圧で応じ、ネーデルラントの反発はさらに過激化しました。

八十年戦争の勃発と展開（1568〜1648年）

1568年、オランダ総督に任命されたオラニエ公ウィレムを中心に、反乱軍が蜂起し、オランダ独立戦争（八十年戦争）が始まります。

• 1579年：北部7州がユトレヒト同盟を結成
  → カルヴァン派中心に結束し、スペイン支配に対抗
• 1581年：北部7州がスペイン王への忠誠を破棄し、事実上の独立を宣言
• 南部10州（現在のベルギー）はカトリックが優勢だったため、スペイン支配に残留
• 1609年：休戦協定で一時停戦
• 1648年：ウェストファリア条約で正式にオランダ独立を承認

こうして、北部7州を中心とするオランダ共和国が成立し、17世紀には「オランダ黄金時代」を迎えます。

宗教戦争としての位置づけ

オランダ独立戦争は、単なる政治的独立戦争ではなく、宗教改革以後のカトリックvsプロテスタントの対立が深く関与した点で重要です。

特に、

• スペイン＝カトリックの盟主
• オランダ＝カルヴァン派の拠点
  という構図が、16〜17世紀ヨーロッパの宗教対立を象徴しています。

また、オランダ独立戦争は最終的に三十年戦争とも絡み合い、1648年のウェストファリア条約で同時に解決された点でも、近世ヨーロッパ史のターニングポイントといえます。

スペインのカトリック政策と対プロテスタント戦争

宗教改革の時代、スペインは「カトリック防衛の最前線」として大きな役割を果たしました。

神聖ローマ皇帝も兼ねたカール5世、そしてその子フェリペ2世は、プロテスタント勢力を抑え込み、ヨーロッパにおけるカトリックの優位を守ろうとします。

しかし、この強硬な政策は、オランダ独立戦争やイギリスとの対立など、
各地で大きな宗教戦争を引き起こしました。

カール5世とルター派の対立（16世紀前半）

• カール5世は神聖ローマ皇帝であり、同時にスペイン王
• ルター派を徹底弾圧 → シュパイアー帝国議会 → シュマルカルデン戦争（1546〜47）
• しかし、1555年アウグスブルクの宗教和議で妥協
  → 「領邦教会制」＝領主が宗派を選ぶ権利を認める

フェリペ2世とカトリック防衛政策（16世紀後半）

• カール5世退位後、スペイン王国を継承（1556〜1598）
• カトリック信仰の防衛者としてヨーロッパ各地で戦争を展開
• 代表的な戦い：
  • オランダ独立戦争（1568〜1648）
    • カルヴァン派のオランダがスペインに反乱
    • 最終的に1648年のウェストファリア条約で独立承認
  • アルマダ海戦（1588）
    • イギリス国教会を守るエリザベス1世に対抗
    • 無敵艦隊（アルマダ）が壊滅 → スペイン海軍の衰退を象徴
  • フランス宗教戦争への介入
    • ユグノー（カルヴァン派）弾圧を支援

トリエント公会議と反宗教改革への影響

• 1545〜63年にかけて開催されたトリエント公会議を強く支援
• 教義の再確認・内部改革を進め、カトリックの結束を強化
• イエズス会設立を後押しし、スペインは世界宣教の中心に

受験ポイント
フェリペ2世は「カトリック再興政策の象徴」。
オランダ、イギリス、フランスの戦争とセットで覚えること。

スペイン関連の重要年表

年代	出来事	結果・ポイント
1546〜47	シュマルカルデン戦争	カール5世がルター派を制圧
1555	アウグスブルクの宗教和議	領邦教会制を認め、ルター派を合法化
1556	フェリペ2世即位	カトリック防衛政策を推進
1568〜1648	オランダ独立戦争	1648年ウェストファリア条約で独立
1588	アルマダ海戦	スペイン艦隊大敗、海上覇権を失う
1545〜63	トリエント公会議	反宗教改革の拠点、スペインの影響力大

受験対策のポイント

1. スペイン＝カトリック防衛の中核
   → フェリペ2世と「カトリックVSプロテスタント」の戦争はセットで暗記。
2. オランダ独立戦争・アルマダ海戦・ユグノー戦争への介入
   → 3つともフェリペ2世絡みと意識すると整理しやすい。
3. 反宗教改革とのつながり
   → トリエント公会議・イエズス会・世界宣教政策は、スペインを抜きに語れない。

国	宗派構造	主な事件	結果・影響
フランス	カトリック vs ユグノー	ユグノー戦争、ナントの勅令	限定的信仰自由
イギリス	カトリック vs 国教会 vs ピューリタン	首長法、統一法、三つ巴対立	清教徒革命へ
オランダ	カルヴァン派多数 vs スペイン	八十年戦争、ユトレヒト同盟	独立国家成立
スペイン	カトリック一強	無敵艦隊の敗北、異端審問	国力衰退

信仰の自由拡大の歴史

〜アウクスブルクからウェストファリアへ〜

宗教改革以降、ヨーロッパでは「誰が何を信じるか」をめぐって、100年以上にわたって戦争と交渉が繰り返されました。単純に「ルター派 vs カトリック」という構図ではなく、カルヴァン派や国教会を含めた多層的対立になっていきます。

ここでは、宗教政策を転換点ごとに整理します。

時系列表：信仰の自由拡大の流れ

年代	出来事	内容	結果・信仰の自由の範囲
1517年	ルター『九十五か条の論題』	贖宥状販売を批判し、宗教改革の火種となる	まだ信仰の自由は認められず、カトリック教会との対立が始まる
1521年	ヴォルムス帝国議会	ルターが異端とされる（ヴォルムス勅令）	ルター派は地下運動化するが、ザクセン選帝侯らが保護
1529年	第2回シュパイアー帝国議会	皇帝カール5世が再びルター派を禁止	抗議した諸侯・都市が「プロテスタント」と呼ばれる
1555年	アウクスブルクの宗教和議	宗教戦争（シュマルカルデン戦争）後に結ばれた和議	– ルター派のみ承認、カルヴァン派は除外– 「領邦教会制」を採用＝その領主の宗教がその地の宗教- 個人レベルでの信仰の自由はなし
1618年	三十年戦争勃発	ベーメンでカルヴァン派が新教徒反乱を起こしたことが発端	宗派対立＋国際対立に発展、ドイツが戦場となる
1648年	ウェストファリア条約	三十年戦争終結の講和条約	– カルヴァン派も正式に承認 → 主要3宗派（カトリック・ルター派・カルヴァン派）が合法に- 領邦は外交権を含む主権を獲得 → 神聖ローマ帝国の弱体化- 個人レベルでの信仰の自由は依然として限定的
1685年	ナントの王令廃止（ルイ14世）	フランスでプロテスタント信仰が再び制限される	西欧でも宗派間の対立は完全には終わらなかった

ウェストファリア条約の重要性（詳解）

ウェストファリア条約（1648）は、単なる宗教問題の決着にとどまらず、近代国際秩序の始まりとされる極めて重要な条約です。受験でも頻出です。

信仰の自由の拡大

• カルヴァン派が初めて公式に容認される。
• ルター派とカトリックに加え、三大宗派が並立する体制が確立。

ドイツの分裂確定

• 神聖ローマ帝国は 領邦主権を認め、実質的な統一国家ではなくなる。
• これにより ドイツ統一は1871年まで遅延。

国際秩序の変化

• オランダ独立承認 → 商業国家として黄金時代へ。
• スイス独立承認 → 中立国体制へ。
• フランス・スウェーデンが大きな領土を獲得。
• スペイン・ハプスブルク家は衰退へ。

「宗教戦争時代」の終焉

宗教対立よりも国家利益が優先される近代国際政治へ移行。

宗教改革と近代国家形成 ― イギリス・フランス・ドイツの比較で学ぶ

16世紀の宗教改革は、ヨーロッパ諸国の「国家形成」に大きな影響を与えました。しかし、その影響は国ごとに大きく異なります。

イギリスでは、ヘンリ8世による国王首長法（首長法）を契機に、国王が教会を支配下に置きました。これにより国王権が強化され、中央集権的な近代国家形成が進展します。

フランスも同様に、宗教戦争（ユグノー戦争）を経て最終的に王権が強まり、ブルボン朝による絶対王政へとつながりました。

一方、神聖ローマ帝国（ドイツ）では事情が異なります。

ルター派・カルヴァン派・カトリックが対立する中で、諸侯や都市が自立性を強め、国家としての中央権力はむしろ弱体化しました。

1555年のアウクスブルクの宗教和議では、「領邦君主が宗派を決定する」という原則が確認されましたが、これは帝国全体の統一性を損ない、近代国家としての「ハコ」を作れなかったことを意味します。

つまり、同じ宗教改革であっても、

• イギリス・フランス → 国王権の強化 → 近代国家形成の加速
• 神聖ローマ帝国 → 諸侯分権化 → 国家統合の停滞

という対照的な道筋をたどったのです。

この違いを押さえることで、宗教改革が単なる宗教上の出来事ではなく、「近代国家の誕生」を左右する分岐点であったことが理解しやすくなります。

16世紀の宗教改革は、単なる宗教上の対立にとどまらず、ヨーロッパ各国の政治体制・国家形成・国際秩序を大きく変える転換点でした。

• イギリス・フランス → 国王主導で中央集権化を早期に達成し、近代国家の「箱」をいち早く形成
• ドイツ（神聖ローマ帝国） → 領邦の分立が進み、近代国家形成が大きく遅れる
• プロイセン・オーストリア → 18世紀以降に「上からの改革」で追いつきを図る

この章では、宗教改革期から近代国家形成までの流れを解説します。

イギリスの宗教改革と近代国家形成 ― 国教会から立憲君主制へ

イギリスは、宗教改革を契機に大きな転換点をいくつも迎えました。

まず、1534年の国王首長法によってローマ教皇権から独立し、国王が教会を支配することで国王権を強化します。続く1559年の統一法では、国教会体制を確立し、王を頂点とした宗教統一を実現しました。

しかし、宗教対立は収まらず、1642年の清教徒革命ではピューリタンを中心とする議会派と国教会を支持する国王派が対立。これにより、議会主権への道筋が開かれます。

最終的には1688年の名誉革命によって議会と国王が妥協し、立憲君主制が確立しました。

時期	出来事	宗教との関係	国家形成への影響
1534	国王首長法	教皇権から独立	国王権強化
1559	統一法	国教会体制確立	王を頂点とした宗教統一
1642	清教徒革命	ピューリタン vs 国教会	議会主権への道筋
1688	名誉革命	議会と国王の妥協	立憲君主制確立

このようにイギリスは、宗教改革をきっかけに国王権の強化と議会制の発展を両立させ、最終的に近代的立憲国家へと歩みを進めたことが大きな特徴です。

フランスの宗教改革と近代国家形成 ― ユグノー戦争から絶対王政へ

フランスは、宗教改革期において国内で新旧両派の深刻な対立を経験しながらも、最終的には王権を強化し、絶対王政を確立する道を歩みました。

まず、16世紀後半にはユグノー戦争（1562〜1598年）が勃発し、カトリックとカルヴァン派（ユグノー）が激しく対立します。

この混乱を収束させたのが1598年のナントの王令で、ユグノーに一定の信仰の自由を認めることで、一時的な宗教的安定を実現しました。

しかし、17世紀に入るとルイ14世の時代にナントの王令は廃止（1685年）され、国内の宗教統一と王権のさらなる強化が進みます。

こうしてフランスは、宗教対立を経ながらも中央集権化を徹底し、絶対王政国家として完成されました。

まとめると、フランスは宗教改革期における激しい宗教戦争を乗り越え、最終的には国王を中心とした強力な中央集権国家を形成した点が大きな特徴です。

フランスの特徴

時期	出来事	宗教との関係	国家形成への影響
1562〜1598	ユグノー戦争	カトリック vs ユグノー	国内混乱と対立
1598	ナントの王令	ユグノーに信仰の自由を認める	宗教的安定を一時的に実現
1685	ナントの王令廃止	カトリックへ宗教統一	王権強化と中央集権化
17世紀後半	ルイ14世の絶対王政	王権神授説の強調	近代的中央集権国家の完成

この流れを踏まえると、フランスはイギリスと異なり、議会制ではなく国王権強化の道を選んだことがポイントです。

ドイツの宗教改革と近代国家形成 ― 宗派対立と統一の遅れ

ドイツ（神聖ローマ帝国）は、イギリスやフランスと異なり、宗教改革が国家形成を妨げた典型例です。

ルターの宗教改革（1517年）を契機に、ルター派の諸侯とカトリック諸侯が対立し、帝国内は深刻な分裂状態となりました。

1555年のアウクスブルクの宗教和議では、「領邦の宗教はその領主が決める」という領邦教会制が認められたため、中央集権化は進まず、帝国は事実上「領邦の集合体」として機能し続けました。

さらに17世紀の三十年戦争（1618〜1648年）によって分裂は決定的となり、1648年ウェストファリア条約で諸侯の外交権まで承認されると、神聖ローマ帝国は形式上の統合体にすぎなくなります。

結果として、ドイツでは「近代国家の箱」をつくることができず、18世紀に入ってからプロイセンとオーストリアという二大勢力が主導権を争い、「上からの改革」で近代国家形成を進めるという遅れた歩みをたどることになります。

1. プロイセン ― 軍事国家化と上からの改革

• フリードリヒ＝ヴィルヘルム1世（1713-1740）
  • 常備軍を整備、官僚制を強化
• フリードリヒ2世（大王, 1740-1786）
  • 「上からの改革」：宗教寛容令・農業改革・行政近代化
  • プロイセンを近代国家モデルへ引き上げる

2. オーストリア ― 多民族国家の苦悩

• マリア＝テレジアとヨーゼフ2世による改革
  • 教育制度改革・租税制度統一
  • しかし、多民族・多宗教国家ゆえ中央集権化は不完全

イギリス・フランス・ドイツの比較で見る国家形成

16〜17世紀にかけての宗教改革と国家形成の違いを整理すると、以下のようになります。

地域	宗教改革との関係	中央集権化の進み方	近代国家の形成
イギリス	国王至上法でローマ教会と決別 → 国教会設立	ヘンリ8世・エリザベス1世の時代に王権強化	17世紀ピューリタン革命 → 立憲体制へ
フランス	ユグノー戦争で新旧両派対立 → ナントの王令（1598）で一時安定	ブルボン朝（ルイ14世）で絶対王政・中央集権化	18世紀末のフランス革命で国民国家へ
ドイツ（神聖ローマ帝国）	ルター派vsカトリック → アウクスブルク宗教和議で「領邦教会制」	神聖ローマ帝国は統一的な「箱」になれず	各領邦が独自路線 → プロイセン・オーストリア台頭

世界史論述対策ポイント

「なぜドイツでは近代国家形成が遅れたのか」

神聖ローマ帝国では、1517年のルターの宗教改革以降、ルター派・カトリック・カルヴァン派が対立し、帝国内は分裂した。1555年のアウクスブルクの宗教和議では、「領邦の宗教はその領主が決める」と定められる領邦教会制が導入され、諸侯の独立性が強まり、中央権力は弱体化した。さらに1618年からの三十年戦争では宗派対立が激化し、1648年のウェストファリア条約で諸侯の外交権まで承認されると、帝国は事実上統一を失った。これにより、フランスやイギリスのように国王権を軸とした近代国家形成は進まず、18世紀に入ってからプロイセンやオーストリアが「上からの改革」によって近代国家を追いかける形となった。

宗教改革が国家形成に与えた影響をイギリス・フランス・ドイツで比較せよ

宗教改革は各国の国家形成に異なる影響を与えた。
イギリスでは1534年の国王首長法によりローマ教皇から独立して国教会を設立し、国王が宗教権威を掌握した。これにより宗教統一と国王権強化が進み、清教徒革命や名誉革命を経て立憲君主制が確立した。
フランスではカルヴァン派ユグノーとカトリックの対立が激化し、ユグノー戦争に発展したが、1598年ナントの勅令で信仰の自由を一部認めつつ王権を安定させた。その後、ルイ14世の絶対王政へとつながる。
一方、神聖ローマ帝国では、宗教改革後も諸侯間の対立が続き、1555年アウクスブルクの宗教和議で「領邦教会制」が導入されたため、帝国は分裂したままとなった。さらに三十年戦争と1648年のウェストファリア条約で諸侯の独立が進み、近代国家形成は遅れた。

ルターはどこに行った？宗教改革のその後を理解する

世界史を学んでいると、最初はルターの宗教改革が大きく取り上げられるのに、後半でユグノー戦争や三十年戦争を勉強し始めると、突然ルターの名前を聞かなくなりますよね。

「ルターはどこに行ったの？」
「宗教改革ってルターで終わりじゃなかったの？」

こんなモヤモヤを抱えている受験生は多いはずです。

実は、宗教改革はルターがきっかけを作った“始まり”にすぎません。その後はカルヴァン派の台頭、各地での宗教戦争、そして国家体制の変化へと、物語はさらに広がっていきます。

この章では、ルター以降のヨーロッパがどのように動いたのかを整理し、「宗教改革のその後」をスッキリ理解できるよう解説します。

ルター（1517）宗教改革開始
　↓
カルヴァン派の台頭（予定説）
　↓
宗教戦争（ユグノー戦争・オランダ独立戦争・三十年戦争）
　↓
近代国家形成（イギリス・フランス・ドイツで異なる道）

なぜルター派は勢いを失ったのか

宗教改革の出発点は、ルターの 「95か条の論題（1517年）」 でした。
しかし、1540年代以降、ルター派は宗教改革の主役の座を失っていきます。
その背景には3つの大きな要因があります。

1. ルター自身の限界

• ルターは1546年に死去。
• ルター派は神学的に保守的で、政治体制を大きく変革する意欲が薄かった。
• そのため、急進的改革を求める層はカルヴァン派に流れた。

ルター派の「ドイツ地方性」

• ルター派は基本的にドイツ諸侯領内に限定される。
• アウクスブルクの宗教和議（1555年）では、
  「領邦君主がルター派かカトリックかを選択する」という領邦教会制が確立。
• その結果、ルター派は地域限定的な信仰にとどまり、勢力拡大の動きを失う。

カルヴァン派の国際的広がり

カルヴァン派は予定説を軸とする厳格な信仰生活を掲げ、フランス（ユグノー）、オランダ、スコットランド、イングランドなど、ドイツ外に急速に広がりました。そして、オランダ独立戦争やフランス宗教戦争など、国家を揺るがす大規模な政治運動と結びつき、歴史的インパクトを強めました。

カルヴァン派台頭の象徴：アウクスブルク宗教和議（1555年）

出来事	内容	結果
アウクスブルク宗教和議	神聖ローマ帝国皇帝カール5世とルター派諸侯が妥協	領邦教会制（cuius regio, eius religio）が成立
重要ポイント	この時点で「認められたのはルター派とカトリックのみ」	カルヴァン派は認められず、圧迫される
歴史的影響	カルヴァン派は既存秩序に反発し、国家単位での武力対立を引き起こす	→ 三十年戦争（1618-1648）へ直結

カルヴァン派は「反体制派」として国家の政治闘争に組み込まれ、歴史の主役になったのです。ルター派はこの時点で「体制側」になり、歴史的な動きの中心から外れていくことになります。

三十年戦争とルター派の埋没

• 1618年 三十年戦争勃発
  → ボヘミアでカトリック皇帝とカルヴァン派の対立がきっかけ。
• 戦争の主戦場は神聖ローマ帝国内だが、
  ルター派は積極的に戦争を主導しなかった。
• 一方でカルヴァン派・カトリック・ハプスブルク家・フランス・スウェーデンなど、
  宗派と国家を越えた大戦争に発展。

ここでルター派は「領邦単位の小プレイヤー」にとどまり、カルヴァン派が国際政治の主役に躍り出たため、
「教科書からルターが消えた」ように見えるのです。

ウェストファリア条約（1648年）での最終決着

• カルヴァン派が公認される
  → アウクスブルク宗教和議で除外されていたカルヴァン派が、
  ここで初めて正式に承認。
• 国家主権原則の成立
  → 宗教より国家の利益を優先する近代国際秩序の始まり。
• ルター派の存在感はさらに低下
  → カルヴァン派がヨーロッパの政治を動かす中心勢力へ。

まとめ：ルターが「消えた」理由

視点	ルター派	カルヴァン派
宗教改革初期	主役	まだ誕生していない
1555年 アウクスブルク宗教和議	体制に組み込まれる	非公認で反体制派に
1618〜1648年 三十年戦争	消極的参加、影響力小	各国で主導的役割
1648年 ウェストファリア条約	現状維持	公認され、国際政治の主役へ

結論：
ルターは「消えた」のではなく、体制に吸収されたことで目立たなくなったのです。
一方、カルヴァン派は体制への抵抗運動として歴史を動かす原動力となったため、
教科書の後半で頻出します。

宗教改革のまとめ

16世紀のヨーロッパでは、ローマ教会の腐敗や免罪符販売への批判から始まった宗教改革が各地に広がりました。

ドイツではルターが「95か条の論題」で免罪符を批判し、ルター派が成立。スイスではカルヴァンが予定説を唱え、カルヴァン派が拡大しました。フランスではユグノー戦争、イギリスではイギリス国教会の成立と国内宗教対立が進行します。

宗教改革は単なる宗教内部の問題にとどまらず、王権強化・国際政治・社会運動とも結びつき、ヨーロッパ全体を揺るがす大変革となりました。

最終的には対立が深まり、17世紀の三十年戦争へ発展し、ウェストファリア条約で宗教戦争は終息。主権国家体制の成立へとつながったことが大きな意義です。